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「子供の人生がうまくいってほしい」と願う親は、どうすればいいのか。2ちゃんねる創設者のひろゆきさんは「僕が親ならば競争率が高くない分野で、子どもが苦にならないものを見つけてあげられるようサポートする。そのほうが楽しく暮らせる確率も高くなる」という――。

※本稿は、ひろゆき『僕が親ならこう育てるね』(扶桑社)の一部を再編集したものです。

■好奇心があると、努力を努力と感じなくなる

　親は子どもの人生がうまくいってほしいと願うものですが、「うまくいく」の基準は人によって違います。

　粛々と、でも失敗しないように生きていくことを「うまくいく」とする人もいますが、世間一般的には、ほかの人よりも優れた結果を出している人を指すことが多いです。そして、親がお金持ちな場合を除くと、うまくいく人の多くは「行動力」と「好奇心」の両方を兼ね備えています。

　当然のことですが、「うまくいく」には、まず動き出さなければいけません。その行動力の源になるのが好奇心です。

　好奇心があれば、興味のある分野を自分で追いかけるようになります。例えば、歴史に興味を持つ子どもは、何も言わなくても勝手に歴史の勉強をします。歴史に興味がない人からすれば勉強でしかないことも、好奇心があると、努力を努力とも感じずに勝手に勉強するようになるわけです。

■ユーチューバーはうまくいかない

　では、子どもがユーチューバーに好奇心を持ったらどうするか？

　 正直、すでに有名人まで参戦している分野で、結果を出すのは難しいです。世間が興味を持っていなかった5年前ならいざ知らず、いまからユーチューバーになっても抜きん出て「うまくいく」可能性は低いと思います。

　ただ、ここで気をつけなければいけないのが、怒ったり止めたりすること。子どもは本来、無理やり何かをさせなくても勝手に好奇心を持って遊びます。

　それを怒られたり止められたりすると「好奇心を満たそうとすると親が怒る」と因果関係を勝手に理解し、無意識に好奇心を満たす行動を抑制するようになると思うのです。

　たしかに、うまくいくための好奇心を育むには多くの人が実践することに興味を持つことではなく、多くの人が興味を持ってない分野に勝手に興味を持つことが必要です。ミーハーな親からはなかなか生まれないかもしれませんが、それでも頭ごなしに止めるのではなく、ある程度のゆるさを持った頑張りすぎない躾で、子どもの好奇心を見守るというのはスゴく大切なことなのではないでしょうか。

　お金持ちでない親を持った子どもにとって、好奇心と行動力は「人生がうまくいく」ためには重要な要素です。親が「興味を持てない」「嫌い」とか「周りと違うから」という理由で、子どもの好奇心や行動を妨げないようにしたほうがいいのです。

■「好きなことで生きていく」99％は負け組になる

　「好きなことで生きていく」というフレーズが流行っていますが、最近この言葉が独り歩きしている気がします。

　単に面倒くさい勉強や、やりたくもない仕事から逃げる言い訳として「好きなことで生きていく」を使っていて、高卒の親が「自分はなんとかなったから子どもも大丈夫」と時代の変化がわかっていないパターンや、大卒なだけに高卒のハンデに気づいていないパターンで、子どもを大学に進学させなくていいと考える人がいます。

　そもそもスポーツ選手と芸能人以外では、社会的地位のある人のほとんどが大卒です。生涯賃金も高卒と比べて4000万円近く多いのが現実です。もちろん、子どもが夢を持って好きなことを仕事にしたい、と考えるのは悪いことではありません。

　しかし例えば、好きな野球だけを続けても、将来プロ野球選手になれるのはごく少数です。2016年の小学生野球少年は推定18万人という調査がありますが、プロ野球の1軍登録選手は12球団で348人。つまり、プロ野球選手になれるのは1000人に約2人で、活躍できる選手ともなれば1万人に1人です。99.99％の人は「好きなことで生きていく」ことはできない敗者として人生を歩むことになります。

　「好きなことで生きていく」がすべて間違いとは思いませんが、努力ではどうしようもない才能や遺伝が必要な分野に、「好き」という理由だけで邁進するのは間違っていると思うのです。

■競争率が高くない分野で、苦にならないものを見つけてあげる

ただ、「好きなことで生きていく」ことが成立するパターンもあります。それは「ほかの人が苦だと思うことを苦に思わない」ことです。

例えば、趣味がプログラミングのプログラマーは、休日も自宅でパソコンと向き合い新しい技術を試します。自然と技術力が向上し、「好きなこと」で給料も高くなっていくわけです。

好きなことがゲームならプロゲーマーではなく、ゲーム開発者に。運転が好きならF1ドライバーではなく、トラックの運転手に。といった感じで、「好きなこと」や「やりたいこと」だけではなく、「ほかの人に比べて苦にならない仕事」を見つけると、気楽にお金がもらえると思うのです。

メディアが取り上げるのは有名人やスポーツ選手ばかりなので「好きなことで生きていく」競争率の高い世界ばかりがクローズアップされて勘違いしがちですが、そには確実に勝者と敗者が存在します。

僕が親ならば競争率が高くない分野で、子どもが苦にならないものを見つけてあげられるようサポートします。そのほうが楽しく暮らせる確率も高くなるわけですから。

ひろゆき（ひろゆき） 2ちゃんねる創設者

［PRESIDENT Online］

ポール・マッカトニーは、今月末に放送されるBBCのインタビューの中で、ビートルズの解散を引き起こしたのはジョン・レノンだと語っている。史上最も人気のある音楽グループの一つであるビートルズの解散については、どのメンバーに責任があるのかという議論が、何十年もの間続いていた。

BBCラジオの番組「This Cultural Life」の最新エピソードの内容を報じたガーディアンの10月10日の記事によると、マッカートニーは、1970年にビートルズが解散した際に、レノン、ジョージ・ハリスン、リンゴ・スターの3人とともにバンドを続けることを望んでいたという。

来年の6月に80歳の誕生日を迎えるマッカートニーは、レノンの脱退の決定が最終的にビートルズの終焉につながったと述べ、レノンは「ヨーコと新しい人生を歩んでいた」「常に脱退を考えていた」と語り、長年にわたり囁かれてきた噂が真実であることを認めた。

マッカートニーによると、レノンはバンドを離れることを「スリリング」で「離婚に似ている」と表現し、残りのメンバーは「後始末をする」ことになったという。

ビートルズの解散は、「私の人生の中で最も困難な時期」だったと語るマッカートニーは、一部のファンから、メンバーの意見の相違に弁護士を介入させて4人の関係を悪化させたと非難され、バンドの崩壊の責任を負わされることに苦悩していたと語っている。

マッカートニーが、バンドのマネージャーであるアレン・クラインがグループの財務を管理することを阻止するために、他のメンバーを訴えたことは有名だが、その時にはすでにレノンは他のメンバーに脱退を告げていたとマッカートニーは語っている。

このインタビューの全編は、10月23日にBBC Radio 4でオンエアされる。

ガーディアンによると、マッカートニーは番組のインタビュアーのジョン・ウィルソンからソロ活動について聞かれた際にこう話したという。「私はバンドの解散を扇動したりしていない。それは全くの誤解だ。ジョンはある日、部屋に入ってきて『ビートルズを辞める』と言った」

■オノ・ヨーコの責任を否定

多くのビートルズファンは何十年もの間、レノンの妻であるヨーコ・オノが、レノンにバンドを辞めるよう説得し、彼とマッカートニーの間に溝を作ったと非難してきた。しかし、マッカートニーは今回のインタビューで彼女に責任はないと述べ、2人は素晴らしいカップルであり、「そこには大きな力があった」と語っている。「ジョンは平和のためにアムステルダムでバッグに入って1週間ベッドに横たわりたかった。それに異議を唱えることはできないだろう」とマッカートニーは語っている

オノ（ヨーコ）は自分が受けた仕打ちについて、殺人の濡れ衣を着せられたようなものだと語っていた。「私は、ビートルズを解散させたという、やってもいないことで告発されたような気分のままでいる」と彼女は2013年のインタビューで話していた。「まるで殺人の容疑をかけられて、刑務所に入れられているような状況だ」

1970年にビートルズが解散したとき、彼らは約10年間、一緒に音楽を作っていた。レノン、マッカートニー、ハリソンの3人は、まだ10代だった1950年代後半にリバプールで出会い、一緒に演奏するようになり、数年後の1962年にロンドンのアビー・ロード・スタジオでレコーディングをしているときに（リンゴ）スターが加わった。

ビートルズは合計1億8300万ユニットの売り上げを記録し、史上最も売れたバンドであり続けている。レノンは1980年にニューヨークのアパートの外で暗殺され、ハリソンは2001年に肺がんで亡くなった。

［Forbes JAPAN］

　かつては安泰の代名詞だった正社員。だが、彼らの大半は“負け組”予備軍だった。70歳まで働く未来を想定し、「なんとか会社にしがみついてやり過ごす」というスタイルはもはや通じない。「45歳定年制」発言が物議を醸し……正社員を襲う絶望的な近未来とは？
⇒【漫画で読む】負け組正社員の近未来

正社員の9割が“負け組”に転落

　3594万人。これは日本の正社員の数だ（総務省労働力調査　2021年7月分結果より）。全労働力人口の約6割を占める、我が国の生産力の屋台骨といっても過言ではない。だが、そんな正社員の9割が“負け組”に転落する未来がそこまで迫っている。

「終身雇用・年功序列・企業別組合。これらは正社員の“三種の神器”と言われ、日本では長らく『正社員の雇用を守る』ことこそが企業の美徳とされてきました。しかし、そんな考えは今や昔。これら3つの正社員の特権は、すでに崩壊したと見るべきです」

　そう語るのは400社以上で人材育成を支援する前川孝雄氏。コロナ禍で雇用の調整弁として非正規雇用者が雇い止めを食らうケースが頻発したが、それだけではもう限界。正社員の整理に手をつける企業も増え、早期退職者を募る企業はここ2年で8倍にまで増加したという。

終身雇用はもう限界

　とはいえこれらは、企業が社員に同意を得て解雇に至ったケース。判例上、日本では企業が一方的に解雇権を行使するには極めて高いハードルが存在するのも事実だ。だが「こうした正社員雇用の“大前提”にも地殻変動が起きている」と警鐘を鳴らすのは、経営コンサルタントの日沖健氏だ。

「経団連は、すでに3度にわたり解雇規制を緩和するよう国に働きかけています。’19年には会長自身が『終身雇用はもう限界だ』と定例会見で発言したことも。経団連は日本の大企業を中心に構成される団体ですから、こうした声が頻繁に上がるのは『解雇規制なんて早々に取っ払って、優秀な社員以外はリセットしたい』と多くの企業が考えている証拠でしょう。

　先日の自民党総裁選でも唐突に“解雇規制の緩和”が争点のひとつとして取り上げられましたが、大企業の思惑に従う形で、国が法改正に本腰を入れる可能性は決して低くない。今後はごく一部のエリート正社員が優遇される一方、“そこそこ優秀”レベルの正社員でも賞味期限が過ぎたと見なされた瞬間、問答無用でクビを切られる時代がやってきかねません」

　“正社員は安泰”とされる最大の根拠だった解雇規制。だが、「雇用が流動化したほうがイノベーションが生まれて良い社会になる」という企業側の建前のもと、その存在自体が風前の灯なのだ。