飲酒のデメリット、ここにも。。。

筋トレ後にお酒を飲むと、せっかくの効果が台無しに?

「筋肉の合成が飲酒によって抑制される」ことが研究で明らかに

葉石かおり=エッセイスト・酒ジャーナリスト

コロナ禍によって自宅で筋トレをする人が増え、また、自宅でお酒を飲む人も増えている。世の酒好きは、筋トレ後の飲酒を楽しみにしながらトレーニングに励んでいるかもしれない。だが、それは「百害あって一利なし」だとしたら? 筋トレと飲酒の関係について、立命館大学スポーツ健康科学部教授の藤田聡さんに聞いた。

酒飲みは筋トレをしても効果が薄い…?

 「筋トレ始めました」

何だか夏の定番「冷やし中華始めました」みたいだが、新型コロナウイルスの感染拡大防止のための外出自粛を機に、筋トレを始めた人がなんと多いことか。

多分に漏れず筆者もその1人で、軽量のダンベルや腹筋ローラーを買い込み、せっせと自宅筋トレを行っている。そのおかげが、なんとなーく、うっすらと腹部に縦線が入ってきたような…。

しかし、しかしである。日々30分近く筋トレを行い、プロテインだって飲んでいるのに、思ったようには筋肉がつかない。筆者と同様のことを口にしているのが、周辺の酒飲みたちだ。

筋トレの方法が間違っているのか、それとも酒が影響しているのだろうか? そういえば、酒飲みたちの多くが、トレーニング後のビールやハイボールを楽しみにしている(筆者も)。もしや、酒が筋トレに何らかの影響をしているのではないだろうか…?

ネットで検索すると、「筋トレ後のアルコールはNG」という記事も散見する。これはもう識者に聞くしかない。立命館大学スポーツ健康科学部教授で、『図解 眠れなくなるほど面白いたんぱく質の話』などの本を監修している藤田聡さんにお話を伺った。

藤田先生、筋トレの後にお酒はNGという記事を目にしたのですが、真意はどうなのでしょう?

「残念ながら本当です。筋トレ後にアルコールを飲むと、筋肉の合成に悪影響を及ぼします。それを示す研究結果もあります。ちなみに筋トレ前に飲んでも、血中のアルコール濃度は急激には下がらないので、結果はあまり変わらないですね」(藤田さん)

ショック…。覚悟はしていたけれど、やはり筋トレとアルコールは相性が悪いのだ(涙)。

ではなぜ、筋トレ後にアルコールを飲むと、筋肉の合成に悪影響を及ぼすのだろうか。筋肉の合成の仕組みを踏まえつつ、教えていただいた。

アルコールによって筋肉の合成率が下がる

「筋トレを行うと、筋肉を合成する生理作用が高まります。その際、筋肉の合成を高めるスイッチとなるmTOR(エムトール)という酵素が細胞内で働き、たんぱく質の合成が活性化されます。mTORを作用させるには、筋トレ以外に、たんぱく質を摂取して血中のアミノ酸の濃度が高まることが有効といわれています。ところが、筋トレ後にアルコールを飲んでしまうと、このmTORの作用が抑制され、筋肉の合成率が3割程度も減るという研究があるのです」(藤田さん)

藤田さんが見せてくれたその研究結果を見ると、一目瞭然だ。

筋トレ後のアルコール摂取と筋たんぱくの合成率
筋トレを行った後の2~8時間の筋たんぱくの合成率を表したもの。オーストラリアのRMIT大学で、8人の運動習慣のある健常者(平均年齢21.4歳)を対象にした研究。(PLoS One. 2014 Feb 12;9(2):e88384. を基に作成)

オーストラリアのRMIT大学で行われた研究では、トレーニング後に、(1)プロテインのみ摂取、(2)アルコール+プロテインを摂取、(3)アルコール+糖質を摂取という3つのパターンを比較した。結果、(2)のアルコール+プロテインのパターンでは、プロティンのみ摂取した場合より、筋肉の合成が24%減少し、(3)のアルコール+糖質のパターンでは37%減少することが分かった。

汗水たらして一生懸命筋トレしても、その後にアルコールを飲んだら効果は激減ということか。そりゃ、いくら筋トレしてもカラダにキレが出ないはずである。肩を落とす筆者に、藤田さんがこんな情報を教えてくれた。

「筋トレ後のアルコールの影響は、女性に比べ男性のほうが大きいと考えられます。アルコールを飲むと、男性ホルモンの一種であるテストステロンの分泌が抑制されます。テストステロンは筋肉の合成と深い関わりがあるため、それゆえに男性のほうが筋肉の合成の落ち込みが大きいのではないかと考えられます」(藤田さん)

一瞬、「女性には影響が少ない」とぬか喜びしてしまったが、話の続きを聞くとそうではなかった。

「だからといって、『女性は安心して飲んでいい』というわけではありません。女性でも、筋肉の合成にアルコールが悪影響を与えていると考えられますし、 また長期的に毎日多くのアルコールを飲むことで健康に被害があることは変わりません。アルコールの影響を軽視しないようにしましょう」(藤田さん)

どれぐらいの量なら影響があるのか?

ところで、先ほどの研究で気になるのが、被験者が飲んだアルコールの量である。どのぐらいの量を飲むと、筋肉の合成にこれぐらいの影響が出るのだろう?

「この研究では、体重1kg当たり1.5gのアルコール摂取と、かなり多めの量を飲んでいます。体重が80kgの被験者が120gのアルコールを摂取しているということになります。ウォッカ60mLを4杯なので、どう考えても日常的に飲む量とはいえませんよね」(藤田さん)

…ということは、もっと少ない量であれば、筋肉の合成に影響はあまりないということなのだろうか? また、お酒の種類によって影響の大きさが変わったりしないのだろうか。わずかな希望を持って、藤田さんに聞いてみた。

「現在、どれくらいの量なら問題ないか、というデータはありません。ただ、先ほど挙げた研究の結果から推測すると、筋トレから十分に時間を空ければ、ビール(350mL)1~2缶くらいであれば影響が少ないのかなと思います」(藤田さん)

筋肉の合成が高まるのは筋トレの直後で、その後、合成率がだんだんと下がっていく。先ほどの研究も、2~8時間後の合成率について調べたものだ。そのため、十分に時間を空けて、少な目の量のアルコールを飲む分には、影響は少ないのではというわけだ。

「それから、お酒の種類はあまり関係なく、トータルのアルコールの量が問題になります。ですので、ワインのように、食事とともにゆっくり飲めるお酒か、低アルコールのお酒を選ぶようにするといいと思います。血中のアルコール濃度が急に上がらないようにするのがポイントです」(藤田さん)

朝筋トレして、夜ビール1缶ならOK?

明確なエビデンスはないにせよ、「350mLのビール1~2缶は許容範囲」と考えると、筋トレラブの酒好きとしては、ちょっとホッとする。

ホッとしたところで、藤田さんに気になる質問を1つ。先生ご自身は筋トレ後にお酒を飲むのでしょうか?

「きましたね、その質問が(笑)。僕は朝トレーニングして、夜にほぼ毎晩、ビールを1缶(350mL)飲んでいます。自宅ではこれ以上、飲みません。筋トレ直後に飲まないのは、筋トレ後の筋肉の合成のピークが1~2時間後だから。夜にお酒を飲むのであれば、朝に筋トレを行うのが効率的ではないかと思います。筋トレを行う時間帯による筋肉合成の差は少ないと考えられます。さらに言うと、注意しているのは空腹で飲まないということです。体内におけるアルコールの吸収を緩やかにし、血中アルコール濃度を急激に上げないようにするためです」(藤田さん)

朝筋トレ! これは良さそう。オンライン取材で、パソコンの画面越しでもわかる引き締まった藤田さんの姿を見ると、説得力大である。

「大切なのは、継続する、習慣化するということ。私の場合、トレーニングは毎朝30分で、筋トレとジョギングを15分ずつです。筋トレは、部位を日によって『今日は下半身』『今日は上半身』のように変えれば、飽きずにできます。筋トレは、やり方によっては週2~3回でも効果は出せますが、『明日にすればいいや』などと言い訳して先送りしそうなので、毎日することにしています」(藤田さん)

藤田さんが言うように、何より大事なのは「継続」。筋トレの効果がイマイチという方は、酒量と筋トレの時間を見直すと同時に、飲みを優先してサボっていないかを振り返ってみよう。そして、繰り返しになるが、「トレーニング直後に飲むのは絶対NG」だ。

次回は筋肉の合成に欠かせないたんぱく質の効果的な摂り方について、引き続き藤田さんにお話を伺っていく。

(図版制作:増田真一)

藤田聡(ふじたさとし)さん 立命館大学スポーツ健康科学部 教授
[日経Gooday]

次は熱いお湯の販売機!?

 

「あたたかい」でも「つめたい」でもない、「常温」の自販機が増えている理由

 春が本格化し、暖かい日が増えてくると、清涼飲料水やコーヒー、お茶などを販売する街頭の自動販売機から「あたたかい」飲み物が 減っていきます。しかし、「つめたい」飲み物を求める人が増える一方、常温の飲料を欲しがる人もいるようで、「常温」対応機種を見かける機会も増えてきま した。常温対応自販機を展開しているアサヒグループホールディングス(HD)の広報担当者に聞きました。

全国で1万3000台が稼働

Q.なぜ、常温対応の自販機を展開しているのですか。

担当者「健康管理の観点から、冷えた飲み物を飲みたくないという人が一定数存在しています。現状のドリンク市場では、常温販売がその受け皿となると考えたからです」

Q.2016年4月に設置を始めたそうですが、現在は何台くらい、どのような場所に設置していますか。

担当者「全国で約1万3000台稼働しています。夏場、冷房が効いているインドアオフィスや、病院、スポーツ施設など、普段から体に気を使う消費者がいらっしゃるロケーションで好まれています」

Q.反響は。

担当者「2017年のデータですが、常温商品が売上構成比率の20%を占める場所もありました」

Q.どのような飲料が常温でよく売れますか。

担当者「水、お茶系の販売構成比が高いです」

Q.今後、常温対応の自販機をどう展開していきますか。

担当者「常温を前面に押し出して提案するわけではありませんが、オフィスや病院、スポーツ施設など常温ニーズが見込まれるロケーションに提案していきたいと思います」

内科医の市原由美江さんは、常温飲料のメリットについて次のように話しています。

「冷たい飲料を一気にたくさん飲むと胃腸が刺激され、腹痛や下痢を引き起こすことがあります。また、効率よく水分補給をしたいときも、冷たい水ではなく、刺激 の少ない常温の水や白湯がお勧めです。水は胃では吸収されず、腸に到達してから吸収されます。冷たい水は一時的に胃の働きを弱めるため、胃から腸への水の移動がゆっくりとなり、結果として水の吸収が遅れるのです」

「常温」表示のある自販機を見かけたら、一度試してみては?

[オトナンサー]

正しい知識と認識から、、、リテラシーこそが不確定な社会を生き抜く力。。。

 

新型コロナ「検査の陽性者」=「感染者」ではない…!PCR検査の本当の意味

ウイルス学研究者の定義する「根本的な感染」は

「新規の感染者」とは、じつは単なる検査の陽性者

ここ最近の報道では、新型コロナウイルスの「第2波」とも伝えられる現在の流行に関し、8月下旬、「7月末がピークであり、新規の感染者数はゆるやかに減少している」との専門家の見方が示されています。厚生労働省に助言する専門家組織(アドバイザリーボード)の見解です。

その根拠として、「1人の感染者が何人にうつすかを示す実効再生産数は、8月上旬の段階で多くの地域で1を下回っている」ということがあげられ、その結果、「感染は縮小している」との趣旨でした。

たしかに大筋では現在の状況はその見解に近いものにあるとは感じています。しかし、ウイルスを研究してきたものとして、この見解とその報道の仕方には異論があります。

日本で「第2波」がきている根拠として、「検査の陽性者」を「感染者」としてとらえ、報道されていることがほとんどで、これはとてもとても重大な問題です。私の結論から申し上げると、「検査の陽性者」=「感染者」ではありません

PCR検査でわかるのは、ウイルスが「いる」か「いないか」だけ

PCR検査での陽性とは、PCR検査で新型コロナウイルスが検出されたことを意味します。

PCR法は何を検出しているのかというと、ウイルス遺伝子(新型コロナウイルスRNA)の断片になります。ウイルス遺伝子の断片が見つかったということは、「ウイルスが今いる」、あるいは、「少し前にいた痕跡がある」ということになります。

つまり、ウイルスの断片が残っていれば陽性になるということです。そのうえで、ウイルスの状態がどうなのかまでは、わかりません。ここがポイントです。PCR検査で確定できないことはいくつもあるのです。その例を5つ示します。

1=「ウイルスが生きているか」「死んでいるか」もわからない。

ウイルスは「生物」ではないという考え方もあり、正式には「活性がある」との意味ですが、この記事では一般にわかりやすいように「生きている」と表現します。PCR検査では、ウイルスが生きていなくても、ウイルス遺伝子の一部が残っていれば陽性になります。

2=「ウイルスが細胞に感染しているかどうか」もわからない。

PCR検査では、細胞に感染する前のただ体内に「いる」段階でも陽性になりますし、感染し細胞に侵入したあとのいずれの場合でも陽性になります。

3=「感染した人が発症しているかどうか」もわからない。

PCR検査では、発症していてもしていなくても、ウイルス遺伝子の一部が残っていれば、ウイルスはいることになるので検査は陽性になります。

4=「陽性者が他人に感染させるかどうか」もわからない。

たとえば、体内のウイルスが死んでおり、断片だけが残っている場合は他人に移すことはありません。また、ウイルスが生きていても、その数が少なければ人にうつすことはできません。

通常ウイルスが感染するためには、数百〜数万以上のウイルス量が必要になります。しかし、PCR法は遺伝子を数百万〜数億倍に増幅して調べる検査法なので、極端な話、体内に1個〜数個のウイルスしかいない場合でも陽性になる場合があります。

5=ウイルスが「今、いるのか」「少し前にいた」のかも、わからない。

一度感染すると、ウイルスの断片は鼻咽頭からは1〜2週間、便からは1〜2か月も検出されることがあります。これらはあくまで遺伝子の断片です。

感染とは「生きたウイルス」が細胞内に入ることで、発症とは別

いっぽうで、「ウイルスに感染している」とは、どのような状態かというと、感染しているとは、通常(生きた)ウイルスが細胞内に入ることを意味します。

新型コロナウイルスは多くの場合、気道から感染します。気道に生きたウイルスがいても、粘膜や粘液、さらにはウイルスを排出する気道細胞のブラシのような異物を排除する作用などが強ければ、排除され感染に至りません。

これらは重要な自然免疫の作用の一つです。補足すると、自然免疫にはさらに白血球などの細胞が関係する免疫もあります。

また、生きたウイルスが細胞内に入り、「感染」したとしても、その後に症状が出るかどうかはわかりません。細胞内に侵入しても、細 胞の自浄作用などでウイルスの増殖を阻止する場合があります。また、感染細胞が少ない場合も症状としては出ません。これらの場合は発症しないことになります。

一般には、感染したが症状が出ない場合を「不顕性感染」、感染して症状が出る場合を「顕性感染」といいます。

不顕性感染という言葉はよく使われますが、新型コロナウイルスでは、「ウイルスが気道にいるが感染する前の状態」と「感染してからも症状が出ない状態」の両方を不顕性感染とひとくくりにして使われていると思われます。理由は、これらの違いを区別できないからです。

不顕性感染では、通常症状が出ないまま(主に自然免疫系の働きで)治っていると考えられます。通常の感染症の場合、症状が出ない場合は感染しているかどうかわからない訳ですから、病院の受診も検査も薬の服用もしないことになります。

「発症」とは、症状を認める状態

それに対して、顕性感染は感染し症状を認める状態ですので、通常の感染症の場合、感染とはこの状態を指すことになります。この状態で病院を受診し検 査を受けてはじめて「感染している」といわれるのです。では、新型コロナウイルス感染症の「発症」とはどのような状態でしょうか。

新型コロナウイルス感染症が発症するとは、「病気として症状を認めること」をいいます。当然ですが発症している人が、感染した患者さんとなります。

ウイルスに体内の細胞内に侵入(=感染)されてしまうと、隠れてしまったような状態となり、通常、免疫系はウイルスを見つけることができずにウイルスを排除できません。この感染してから症状を認めるまでの期間を潜伏期といいますが、この間は症状が出ないのです。

症状が出るのは、ウイルスが細胞内で増殖し、感染細胞を破壊するか血液などを介して全身に広がることにより生じます。

「検査陽性者」を「感染者」とすることが問題になる理由

さて、ここからが、「検査の陽性者」を「感染者」とすることが、なぜ問題になるのかの説明になりますが、まずは、一般的な風邪のケースをあげてみます。

風邪とは、もちろん風邪の原因となるウイルスの感染により起こる病気です。寒い冬に、素っ裸で布団もかぶらずに寝てしまったら、よほど強靭な人でな ければ、間違いなく風邪をひきます。では、冬に裸で寝たときだけ「偶然に」「運悪く」風邪のウイルスをもらっているのでしょうか?

そうではなく、風邪のウイルスには、裸で寝ようが普通に寝ようが、私たちは普段から常に接触しているのです。つまり、常にウイルスは気道上(のどや鼻)に「いる」のです。

しかし、正常な免疫力がある場合には、風邪のウイルスに感染せずに発症もしません。風邪にかかったのは、冷えなどで免疫力が低下したことによるのです。つまり、通常の免疫力がある場合は気道にウイルスがいても全く発症しないのです。

もし、ウイルスが「いる」状態(PCR検査陽性)を感染=病気としたら、風邪の場合は国民のほぼ全員が感染している、つまり風邪をひいているということになります。

つまり「検査陽性=ウイルスがいる」ことだけでは「感染といってはいけない」のです。

ウイルスをもらっても感染しなければ何も問題はない

私たちは身の回りに存在する微生物と常に接触しているわけですから、ウイルスをもらっても(ウイルスがいても)感染しなければ何も問題はありません。感染しても発症しなければいいのです。そして、たとえ発症しても、重症化しなければいいのです。

補足ですが、これらを決めているのは、ウイルス自体ではなくウイルスをもらった側の免疫力であることも大切な部分です。

現在の日本では、「検査陽性数」=「感染者数」であり、ときには、「感染者数=発症数=患者数」としてひとくくりにされている場合が見られます。ここは今こそ明確に区別して伝える段階にあるのではないでしょうか。

ただし誤解のないように申し添えると、私はPCR検査に問題があるといっているわけではありません。PCR法は一般にはウイルスをもれなく見つける精度はとても高い検査になります。

繰り返しになりますが、遺伝子の一部を数百万倍から数億倍にも増やして検出しますので、理論的にはわずか1個〜数個の遺伝子の断片でも検出できます。

しかし、新型コロナウイルスに対してでは、この「もれなく見つけるという能力」が低く、精度は70%ほどと推定されており、せっかくのメリットが生かされていません。

この能力が低い理由は様々なことが考えられますが、大きくはウイルス量が少ないこととウイルスが変異していることの2点になると思います。にもかか わらず、新型コロナウイルスの検査法ととし、PCR法が世界で共通して行われているのは、他の検査法がないためという点に尽きます。

陽性者が少ない状態で検査数を増やすと、間違いばかりが多くなる

検査にはある程度の間違いが必ず生じます。まず、PCR法は、まれに間違えて、他のウイルスを持っている人やウイルスがいない人(陰性)をいる(陽性)と判定してしまうことがあります。

間違いの頻度が少なくても、数が多くなると問題が大きくなります。とくに陽性者が少ない状態で検査数を増やすと、この間違えて「陰性を陽性」としてしまう数ばかりが多くなってしまうのです。

しかし、これを理由にPCR検査がまったく意味がないということにはなりません。陽性者が少ない状態で検査を増やすのが問題ですので、本当の陽性者が多いと疑われる集団に限定して検査するのは問題ないのです。

つまり、PCR検査とは、無症状の人を含めて闇雲に検査をするものではなく、医師が診察して(あるいは問診などにより)コロナウイルスの検査が必要だと判断した人(陽性の可能性が高い人)に対して行う検査なのです。

PCR検査は、これらのことを熟知して検査するのであれば、全く問題なくとても有益な検査になります。

検査に精力を傾けるよりもみずからの暮らし方や食生活を見直す

もう一点、逆の視点から補足すると、「検査陰性」でも絶対に安全とはいえないのが、PCR検査でもあるのです。

ウイルスをもらってすぐ、あるいは細胞に感染してすぐの状態でウイルスが増えていない場合では、結果は陰性になります。また、検査した後に新たにウイルスをもらっている可能性がありますので、検査が陰性であっても、絶対に安全とはいえません。

安全性を高めるためには、定期的に繰り返しの検査が必要になりますが、それでも絶対にはなりませんし、費用や煩雑さの問題も生じます。

そもそも新型コロナウイルスはそこまでして絶対にいないことを確認する必要があるウイルスではない、と私は考えています。

そこに精力を注ぐよりも、みずからの暮らし方や食生活を見直し、不自然な日常をひとつずつでも自然に沿った暮らし方に改めていくことが、自分自身の 免疫力や自然治癒力を高めていくことにつながります。それこそが、新型コロナを恐れない根本的、かつ、唯一の方法と信じています。

現在の流行は「感染の第2波」ではなく「第1波のくすぶり」ととらえるべき

最後にもうひとつ、定義があいまいなことは「感染の第2波」です。いったんは収束しつつあったとされた日本や、ヨーロッパ諸国で現在起きているとされる第2波は「何」を指していっている言葉でしょうか?

私は、全世界208か国のPCR陽性数やPCR検査数、死亡数などのデータを集めています。詳しい解析結果は私のSNSに紹介していますので、ここ では省きますが、現在の第2波がきているとされる世界のすべての国(16カ国)のデータをまとめると次のようなことが見えてきました。

●流行は必ず収束するが、患者の発生がなくなることはない。私はこれを「くすぶり状態」といっています。

●COVID-19では不顕性感染が多く、検査数が増えると陽性数も増えるため、陽性数だけでは第1波と第2波を単純に比較できない。

●陽性率(陽性者/検査数)を計算すると、全世界のすべての国の解析で第1波の陽性数ともよく相似しており、陽性数よりも流行の実態に近いと考えられる。

●第2波がきているように見えても、陽性率の推移ではほとんどの国(13か国)が第1波後のくすぶりの状態であり、死亡数の増加はみられない。日本もこの中に入る。

13か国とは、日本、スロベニア、フランス、ベルギー、オランダ、ルクセンブルグ、デンマーク、ギリシア、マルタ、スロバキア、スペイン、カンボジア、トニダード・トバゴです。

●本当に第2波がきていると考えられる(陽性率も増加している)のはわずかに3か国だけで、第2波の死亡数が増加しているのは、この3か国のみである。

3か国とは、オーストラリア、イスラエル、クロアチアです。

●現在の日本の陽性者数であれば、今後重症者や死亡数が大きく増加する可能性は低いと思われる。

現在の日本の現状は、陽性数がかなり増加しているように見えても、陽性率ではほとんど増えておらず、第1波後の「くすぶりの状態」の範囲内というのが私の結論です。

つまり、見かけ上、「第2波」のよう見える今の流行は、本当の第2波ではないと思われます。陽性率もわずかに上昇していますので、これを仮に「第2波」としても、とても小さな第2波ということになります。

今後、新型コロナウイルス感染症は、単純に検査陽性数だけではなく、陽性率や重症者数、死亡数に着目していく必要があると考えています。そういう意味では、真の第2波に備えることは、これまで以上に大切になるでしょう。

[マネー現代]

何事もよく考えて調査をしてから実行に。。。

 

本当に覚悟してる? プライベートキャンプ場のための森林購入

 今、「森林購入」がブームだそうだ。それもプライベートキャンプ場をつくるのが目的だという。

 テレビ番組や新聞などがこうした話題を相次いで取り上げている。私のところにも何かとコメントを求める申し込みがやって来る。

 ただ私が「素人が森林を買う」ことの問題点やデメリットを説明しても、ほとんど採用されない。あくまで明るい話題として「森林購入」を取り上げたいのだろう。

たしかに今年になって森林を買いたいという人が増えたのは事実らしい。どうやら芸能人のヒロシが、自分で山を買ってプライベートキャンプ場づくりをしていることをユーチューブで配信したことがきっかけだとか。そして、思いがけず森林が安いことを知る。何千坪の土地がせいぜい数十万円なの だ。これなら自分の小遣いでも手が出るぞ、と気づいたのだろう。

意外と頻繁に行われた森林売買

 せっかくだから、森林売買に関する事情の推移を紹介しておこう。

 まず、これまでも山(もしくは森)の売買は、結構頻繁だった。先祖代々引き継いできた山…といった言い方をする人もいるが、かなりの頻度で所有者が変わっているのが普通だ。おそらく2、3代以上前から持っている森林は多くないだろう。

 戦後は、木材価格が高騰したため森林の購入が多くなった。購入者は、当然山にある木を伐って売る、あるいは木を植えて林業を行うことを目的に購入するのだ。

 だが林業が斜陽になり、木材価格も安くなると、森林売買も沈静化する。

 そんな林業斜陽時代の森林売買というと、その山に道路や鉄道を敷く、工業団地やゴルフ場を建設するといった目的が多くなる。最近では、メガソーラーを建設するケースもある。バイオマス発電の燃料として生えている木をすべて伐採して、その後は放置されることも起きる。いずれも森を森でなくしてしまう使い道だ。そのため森林売買によいイメージがなくなってきた。

 むしろ所有者が森を捨てる(相続や経営を放棄する)ことの方が話題に上がりやすくなってきた。

外資が森を奪う?原野商法も

 2010年前後から、今度は「外資が日 本の森を奪う」という声が突如出てきた。ようするに外国人・外国籍の会社が日本の土地を奪う(もちろん正規の手続きで購入する)ことに危機感が現れたのである。なかには「日本移住のため」「日本の水資源を狙っている」という推測(妄想?)が幅を利かせ始める。

 実際に取材してみると、つまらないガセネタだった。山を買って水を取るというのも、非科学的である。もちろん森を購入する外国人も多少はいるだろうが、たいてい別荘地とかその周辺の土地だ。むしろ「外資が森を奪おうとしているから日本人に買ってほしい」というネタで山林ブローカーが暗躍し たというのが本当のところだろう。これは原野商法に近い。

そして今年になっていきなり「キャンプ場にするため」の森が買われ始めたというのである。これまでと違って、牧歌的な理由だけに、マスコミも楽しいネタとして扱えると飛びついたか。だから楽しくない私のコメントは、カットされるのかもしれない(笑)。

甘くない草刈りや伐採

 私は、何も一般人が森林を購入してそこでキャンプすることを否定したいのではない。キャンプを通して自然と親しむ機会が増えるのはよいことだ。また下手なキャンプ場では、シーズンだとすし詰め状態で、見知らぬ他人の目を気にしたり、騒音などマナー違反も発生する。それに木を伐ったり、たき火したりするにも制約があって難しい。その点、自分の土地で自由にキャンプ、というのは憧れだろう。

 実は私も親戚から引き継いだわずかな山林を持っており、よく似たことをやっている。だから魅力は知っているつもりだ。

 だが、森林を所有して利用しようとすると、甘くない事項がいろいろある。

 ここで細かな山林に関する法律や税金の話は控えるが、たとえば建築物を建てるのは慎重にしなくてはならないなどの問題はある。

 もっと身近な例で言うと、草刈りが大変。日本の山は、放置するとたいてい草ぼうぼう、低木がびっしり生えてブッシュになる。それではキャンプもできない。だからせっせと刈らねばならないが、1か月もすればまた草ぼうぼうになる。もし月1のスパンのキャンプを行うつもりだったら、行くたびに草刈りに時間を費やさないといけないだろう。

 また木の伐採も慎重にやらないと、死傷事故につながる。チェンソーの事故は多いし、倒れる木を制御できずに人を傷つけることは非常に多いのだ。

野生動物や虫の大群の出現

 そして野生動物の恐怖にも備えないといけない。とくにイノシシは増えている。もし、食べ物を外に置いておいたり、食べ残しを捨てたりすると、臭いで寄ってくる。埋めても掘り返す。少々の網や柵はあっと言う間に壊される。

 最近はクマもよく出るようになった。食べ物を不用意に出すと、野生動物を誘引してしまうから注意が必要だ。

たき火をして、煙が上がると、近隣の人が山火事と間違えて通報したり、怒鳴り込んでくることも少なくない。事前に「ここで今晩キャンプします。たき火もします」と伝えるような手間も必要となってくる。(伝えても、たき火は絶対許さないと拒否する人もいる。)

水の確保も大変だ。沢があるからと勝手に引いたら地元の水利権に抵触する場合がある。逆に平坦な場所は雨が降ると、すぐに水浸しになる土地もある。そのうえヒルが群生しているケースだってある。それでなくても、虫が多すぎてうんざりすることは多い。

大雨で崩壊すると賠償問題?

より恐ろしいのは、近年頻発する台風・大雨で崩壊することだ。もし 自分の森林が崩れて他人の土地(宅地や田畑)を傷つけたら大変だ。あるいは倒木が道を塞ぐような事故も起きる。その倒木が電線や電話線を切断したら大騒動となる。もしかしたら賠償責任を問われる可能性だってあるだろう。緩やかな斜面でも、雨が一カ所に流れ続けたら、地面が抉れて気がついたら深い谷(深さ 2~3メートルぐらいは珍しくない)になってしまう。

 だが、そうしたこと以上に私が心配しているのは、「本当にキャンプ場として生涯(少なくても数十年)利用するの?」という点だ。おそらく飽きてくることもあれば、事情で通えないことも起きるだろう。年をとれば体力的にきつくもなる。

 利用しなくなれば、山は荒れる。ブッシュになって近寄りがたくなる。すると、いよいよ行きたくなくなる。結果、放棄林となるだろう。もともと不在地主だろうが、忘れられた土地になる。本当は使わなくなった時点で処分すればよいのだが…。

キャンプに飽きたら忘れられる森

 キャンプ場に向いた森林として売り 出されるのは、たいてい小さく分筆しているが、そうした狭い土地(森林業界?では1ヘクタール程度の広さでは、狭くて価値がないとされる)が所有者不明になれば、手を付けられなくなる。仮に所有者が亡くなった場合、ちゃんと相続登記されないと、さらに複雑に分散してしまう。

 こうなると誰も手を付けられず、将来的に地元の人が道を入れようとしても無理となるし、利用不可能になる。外国人が所有する以上に厄介な存在になるだろう。

だから、森林を所有することには覚悟を持ってもらいたい。安いからとりあえず買っておくかと安易に購入すると、後々自分が後悔するだけでなく、地域にも迷惑をかけかねないのだ。だから私のちょっと否定的なコメントもカットせず注意を払ってほしい(笑)。

改めて付け加えるが、自分の森林を持ってプライベートキャンプを行うのは、楽しい行為だ。より深く森と触れ合うきっかけになるだろう。だが、どんな形であれ森林の所有には、長期的なヴィジョンを持ってほしい。その覚悟がないと、結局森嫌いになるだけかもしれない。

田中敦夫
森林ジャーナリスト

[YAHOOニュース]

夫婦共生涯労働こそが最強の老後対策。。。

 

最強の老後資産形成は
夫が家事・育児をやること?

先日、Twitterを眺めていたら、ちょっと興味深い“つぶやき”が目に入ってきた。その内容は「最強の老後資産形成は夫が家事・育児をやることである」というごく短いツイートである。一見、老後資産作りと夫の家事は関係ないように思えるのだが、要するにこのツイートが意図するところは「夫婦共働きのススメ」ということなのである。それも、いわゆる「106万円の壁」や「130万円の壁」などを意識してパートで限定的に働くのではなく、妻もフル タイムの正社員で働いていることこそが最強であり、そのためには夫婦が協力して家事や育児をやるべきだというのがツイートの趣旨だと思う。これは全くその通りで、筆者も以前から夫婦共働きこそが最強の老後対策だと考えているが、それには3つの理由がある。

専業主婦世帯は
2億円以上損をする?

まず最も大きな理由は、言うまでもなく「収入」それも「生涯年収」が大きく増えることである。労働政策研究・研修機構が2019年に出している資 料※1によれば、大卒で正社員の場合、男性の生涯賃金は平均で約2億6900万円、女性の場合で約2億1700万円となっている。残念ながらまだまだ男女 の賃金差は大きいのが現状なのだが、それでも夫婦が共働きの場合だと、夫一人が働いて妻が専業主婦になる場合に比べ、生涯賃金は2億円以上差がつくことになる。

一方、高校卒の場合は男性が2億1100万円、女性は1億5000万円である。仮に夫婦共に高校卒であったとしても合計すれば3億6100万円となるので、大卒で男性一人だけが働く場合と比べても1億円近く多くなる。

後述するが、この金額はいずれも退職金は含まず、60歳まで働いた場合のものなので、これに退職金および60歳以降の就労による賃金を加えると、「1人」対「夫婦」で稼ぐ総額の差はさらに大きくなるだろう。

共働きなら「老後資金2000万円問題」も
解決できる?

次に2つ目のポイントだが、将来受け取る年金額についてもその差は大きくなる。令和2年度の年金額改定によるモデル年金額は、夫婦2人の場合で月 間22万724円だ。これは妻が専業主婦、夫が平均標準報酬43.9万円で40年間就業した場合の数値である。これが単身の場合だと男性の場合で約15万6000円、女性の場合は12万7000円が平均となっている。

ここでも生涯賃金における男女差が反映されているのは残念だが、それでも夫婦共働きの場合はこの金額を合計すればいいので、その額は28万 3000円となる。夫1人で働き続けていた家庭の場合の22万724円と比較すれば月額6万円あまり増えることになる。昨年話題になった2000万円問題は収入よりも支出の方が5万5000円多いために5.5万円×12カ月×30年=1980万円が不足するという計算になっていた。

ところがここでも仮に夫婦共働きであれば、同じ30年間で2160万円増えることになるので、仮に2000万円不足という場合でも共働きをしてき たのなら一挙に解決することになる。つまり、生涯賃金で見ても、その後の年金額で見ても、夫婦共働きはやはり老後資産形成のためには最強の手段と言えるのだ。

リスクだらけの世の中だからこそ
共働きが最強

最後は3つ目の理由である。夫婦共働きは別の意味においても今後ますます必要になっていくと考えられる。それは何かと言うと、リスクコントロールである。

言うまでもなく、今回のコロナ禍の中で、飲食業や小売業においては多くの店が閉店や廃業に追い込まれることとなった。ケースごとに状況は異なるので一概には言えないが、いずれにしても突然、職を失うことになった人は多い。

さらにコロナの感染が収まったとしても、ここから経営状態の厳しい企業や商店が破綻するケースは出てくるだろう。さらに皮肉なことだが、ワクチン の開発やウイルス自体の終息に伴ってコロナ禍が収まってくると、公的支援も縮小されるかもしれない。そうなると経営状況の良くない企業にとっては、ますま す厳しくなることも予想される。

そんな状況の中で、収入源が一カ所しかないというのは明らかにリスクである。サラリーマンといえども、ある日突然、職を失うということが今後現実 的に起こりえるからだ。もちろん最近増えつつある副業もそれなりに必要なことだろうが、やはり夫婦がそれぞれ別の仕事を持つ、それもできれば異なる職種や 業種の仕事に就くのが理想だろう。

退職後の収入の大きさも考慮に入れると
「長く働く」ことも重要

また、「夫婦共働き」に加えて「長く働く」ということも重要なポイントだ。前述したように冒頭で紹介したレポートで出てきた生涯賃金はあくまでも 退職金を含めず、60歳まで働いた場合を基準としているため、60歳以降も働いた場合はさらに金額が増える。現時点で、サラリーマンが60歳以降に働く場 合、引退する年齢の平均は男性が68.8歳、女性が66.2歳である(総務省「国勢調査」から)。この年齢まで非正規、フルタイムで働いた場合の賃金の合 計は男性の場合で言うと、退職金を含めて4000万円となっている。

 女性についてのデータは掲載されていないが、引退年齢が早いことと男性に比べて生涯賃金がかなり低いことも合わせて考えると、男性の半分ぐらいではないかと推定される。それでも合計すれば6000万円ぐらいとなる。老後資金形成の方法として、最強なのは夫婦共働きだろうが、それに加えて、「長く働く」ということも重要なポイントであることがわかるだろう。

60歳で定年を迎えた後、68歳まで働くのは嫌だと思う人もいるだろうから、そういう人はもちろん働かなくてもよい。ただ、現在では男性の平均寿 命は81歳、女性は87歳となっている。かつて定年年齢が55歳だった昭和26年当時の平均寿命は、男性で65歳である。つまり仕事から完全引退した後、 残りの人生は10年ぐらいしかなかったのである。そこで、これを今の平均寿命81歳に置き換えて考えてみると70歳まで働いても別に不思議ではない。現に 高年齢者雇用安定法が今年の3月に改正され、来年(2021年)4月1日からは、企業に対して70歳までの就業機会の確保が努力義務として定められた。時 代はまさに「長く働く」方向へ向かいつつあるのだ。

世の中には老後の資産形成のために投資をすべきだという声は多い。筆者も投資は好きだし、それ自体を否定するものではないが、投資をするには自分でリスクを取る覚悟が必要だ。投資という不確実な手段を老後に備える方法の第一優先とすべきではない。やはり“夫婦共に”“長く働く”ということが最強の 老後資産形成法と考えるべきだろう。

(経済コラムニスト 大江英樹)

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