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本当に危惧すべきはオウムの再来、、、現状否定破壊に走らんとする抑圧された過剰な自己主張、あるいは、自己存在理由の創造を回避し自立から逃避せんとする同胞たち。。。
■若者はなぜイスラム国を目指すのか…池内恵氏インタビュー
イラク、シリアで領域拡大を図って戦闘を続けているイスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」。世界各地から多くの戦闘員がイスラム国に参加しているという現実に世界の注目が集まる。３万人ともいわれる兵士の約半分は世界各地からの義勇兵が占め、中には西欧・米国から加わった者もいる。なぜ世界の若者たちはイスラム国に向かうのか。イスラム政治思想の研究者である池内恵・東京大学准教授に聞いた。（聞き手・読売新聞東京本社調査研究本部研究員 時田英之）
（読売クオータリー第３２号より）
現実化した「グローバル・ジハード」
イスラム国に外国からの戦闘員が流入しているのはなぜか。この問題を理解するためには、まずイスラム国の唱える「グローバル・ジハード」の理念や歴史を知らねばならない。
そもそもイスラム教徒は、自らが神と一対一の関係で結ばれており、一人一人が神の命令に従って義務を果たす責任を負っていると考える。つまり、世界のどこにいても、国家や民族を超えた一つのイスラム共同体に帰属している、という意識がある。そこから、たとえ他国であっても、異教徒に支配された国があれば、自ら戦いに赴いてジハード（聖戦）で解放する義務があるという考え方が出てくる。これがグローバル・ジハードだ。
ジハードの理念や理想としては以前からあった考え方だが、１９７９年にソ連がアフガニスタンに侵攻した際、アラブ諸国などから来た戦闘員がソ連と戦ったことで、グローバルな空間でのジハードが近代以降の世界で初めて現実のものとなった。
さらに、パレスチナ出身のアブドゥッラー・アッザームという法学者が、コーランやハディース（預言者とその周辺で布教に従った教友と呼ばれる先駆者たちの言行録）に基づいて、ジハードの理論を世界からアフガニスタンに集まってきた義勇兵に教え込んだ。
その教えを継いだ弟子の一人が、アルカイダのビンラーディンだ。実は当時、ジハードの思想には様々な考え方があって、「近い敵」「遠い敵」のいずれと戦うべきなのか、という議論があった。「近い敵」とは、イスラム教徒の国の政治支配者なのに、イスラムの理念を守らずに国民を抑圧している者のことであり、「遠い敵」というのは、イスラム世界を侵略する非イスラム勢力のことだ。
例えば、エジプトのイスラム主義団体である「ジハード団」は、まずは「近い敵」を倒そうとして１９８１年にサダト大統領を暗殺した。90年代にもムバラク大統領の殺害を図った。しかし、最終的に政権を倒すことはできなかった。アイマン・ザワーヒリーをはじめとした、こうした「近い敵」との闘争に敗れた人たちを糾合する形で、ビンラーディンは、「遠い敵」、具体的にいえば世界の中枢にあって「近い敵」を支えているアメリカへのグローバル・ジハードを展開した。これが２００１年の９・11テロにつながっていった。
ネットでつながる「分散型組織」の誕生
ところがその後、アメリカは軍事、警察、諜報、司法の力などをフルに動員して徹底的にアルカイダを追いつめ、組織に壊滅的な打撃を与えた。組織を広げると一網打尽にされるということを学習したアルカイダは「分散型の組織」を目指すことになる。人的なつながりを広げるのではなく、グローバル・ジハードのイデオロギーを文書にしてインターネット上にアップするなどして、共鳴した人間が一匹狼（ローン・ウルフ）型のテロを各地で起こしていくことを後押しする、いわばネットワーク型の運動へとかじを切ったのだ。近年でいえば、２０１３年の米ボストンマラソンでのテロや、２０１４年10月のカナダ・オタワでの国会銃乱射事件などは、このような流れの中で起きた。
こうしたアルカイダの新たな戦略を作り上げたのはシリア出身のアブー・ムスアブ・アッ＝スーリーという人物だ。彼自身は、かつてのアフガニスタンのように、世界から集まった戦士が武装化して組織的なジハードを行うことのできる聖域、すなわち彼の言葉でいう「開放された戦線」を作ることを目標としていたのだが、当面そのような状況は来そうもないので、それまでは一匹狼型の活動を続けていくしかない、といった主張を２００４年にインターネット上で発表している。インターネットを駆使した「分散型の組織」は、いわば運動を絶やさないために余儀なくされた結果としての方針転換によって生じたものだった。
しかし、結果的にはこれにより、ネット上で同志を募り、自発的な参加を促す仕組みができた。これが今日のイスラム国の戦略にもつながっている。しかし一匹狼型のテロを繰り返しているだけでは展望は開かれない。スーリーの言う「開放された戦線」を作り出せるかどうかが、グローバル・ジハードの課題として設定されるようになったのだが、これは思わぬところから実現することになる。きっかけは「アラブの春」だった。
２０１０年暮れから始まった「アラブの春」によって、チュニジア、リビア、エジプトなどアラブ諸国では民主化運動が盛んになった。その結果、自由で公正な選挙が行われ、一般には「穏健派」と呼ばれているイスラム教の制度内改革派が各地で台頭した。しかし、それまで政治活動を公式に許されてこなかった制度内改革派は、統治能力を身につけていなかったうえ、、軍や司法や欧米化したリベラル派など反対勢力が徹底的に抵抗し、官僚機構の妨害や軍事クーデタなどで穏健派の統治を頓挫させた。結果として、穏健派は能力不足と実効性の欠如を露呈し、信頼性と期待は失墜していった。逆に、グローバル・ジハード主義など過激派への信頼や期待は相対的に上昇した。
国家を超えて広がる「開放された戦線」
そうしたなか、シリアで、恐怖政治を敷いていたアサド政権とこれに反対する勢力との間で軍事的な対立が起きた。こうなると、もともと国家への帰属意識が薄い地域だけに、人々の意識は宗派主義的になり、それが国家横断的に広まっていく。レバノンのシーア派の民兵集団ヒズボラをイランが支援してシリアに介入させるようなことも起きて、様々な勢力が入り乱れて広域的な紛争が始まってしまった。内戦でアサド政権の支配が緩んだため、イスラム国などグローバル・ジハードを目指す勢力が、「開放された戦線」を見出すことのできる状況が生まれた。
ただし、もう一点重要なことがある。ジハード戦士が流入していくためには、ローカルなレベルでの受け皿がなければならない。つまり、中央政府に強く反発し外来の勢力と協調する土着の勢力が存在することが条件になる。この点、シリアでは反政府勢力が互いに争って、最低限の治安や行政サービスが崩壊したことにより、イスラム国の過酷な支配でさえも安全をもたらせば、当座は受け入れる住民感情が生まれた。同様に、イラクでも、スンニ派住民の多い北部・西部地域ではもともと中央政府への反発が強く、政府の勢力の及ばないエリアができていた。
イスラム国の前身は、２００４年にアルカイダの傘下に入った「イラクのアルカイダ」で、スンニ派の立場からシーア派主体のイラク政権と戦ってきた。２００７、08年のブッシュ政権による戦力増強、いわゆる「大増派」でいったんは活動が衰えるが、２０１１年には米軍がイラクから撤退し、さらに「アラブの春」後に中東地域の揺らぎがますます進んでいったことで、イラク北部・西部、シリア東部・北部で現地住民の支持を広げることに成功した。もちろん、抵抗する者を容赦なく殺害するような方法で恐怖心をあおり、それによって住民を支配しているという側面もある。
このようにして、イラクとシリアに出現した「開放された戦線」が、インターネットを駆使したネットワーク型のリクルート（人材の勧誘）と結びつくことで、世界中からジハード戦士が集まってくる条件が整った。ただ、「なぜジハード戦士が集まってくるのか」という問題に関しては、近隣アラブ諸国から来た人たちと、他の地域から集まる人々を区別して考える必要がある。
ジハード戦士たちの心理構造
イスラム国の戦闘要員は、米ＣＩＡが昨年９月に発表した推計では２万人から３万１５００人となっている。その後、米国によるイラク、シリア空爆で減少している可能性もあり、現時点ではおそらく３万人程度と見込まれているが、そのうち半分ほどを占めているのが近隣のアラブ諸国からの参加者だ。
そうした人々の心理は、イスラム教の論理からすれば、それなりに納得できるものがある。そもそもイスラム世界では、アッラーの教えに反する不義の支配者をジハードで倒すのは「ムスリムの義務」と考えられている。もちろん誰もが武力によるジハードを肯定するわけではないが、シリアのアサド政権が圧政で国民を弾圧しているという認識は広く共有されているから、「今のシリアの状態はおかしい。自分が手を下してでも何とか政権を倒さなければならない」と考える人がアラブ諸国に現れるのは容易に予測できる。しかも、イスラム国の主張は、いちおうイスラムの教えにのっとったかたちを取っている。イスラム国の指導者のバクダーディーは、預言者ムハンマドの後継者を意味する「カリフ」を自称しているが、彼のカリフとしての正統性に疑問はあるとしても、途絶えてしまっているカリフ制を復活させること自体は、ほとんどのムスリムが良いことだと考えている。
また、イスラム国は捕虜を斬首するなど残虐な処刑を繰り返し、さらには少数派であるヤズィーディ教徒を奴隷にするなどして国際世論から非難を浴びているが、コーランやハディースには、確かにそうした行為を認めているように読める箇所がある。例えばコーランの47章４節には、「信仰なき者といざ合戦という時は、彼らの首を切り落とせ」といった章句があるし、中世の権威あるイスラム法学書であるマーワルディーの『統治の諸規則』でも、ジハードで支配下に置いた多神教徒に対しては、改宗、殺害、奴隷化といった選択肢があることを示している。
実は、コーランやハディースの解釈は、過去の膨大な文献に通じていないとできないため、かつては各国の政権中枢に近いイスラム法学者が独占していた。しかも、そうした法学者は、比較的穏健な解釈をするのが常だった。ところが最近では主要文献がインターネット上にアップされるようになってきたために、検索すれば誰でも直接文献に当たることができる。イスラム法学者としての専門的なトレーニングを積まなくてもイスラム国のように過激な解釈を正統な根拠を引いて主張することも容易になった。
同時に、イスラム諸国では中央政府の統治が揺らぎ始めているから、「御用学者」としてのイスラム法学者の権威は失墜している。こうなると、もう誰も過激な解釈をとめられない。これが最近10年ほどの間に出てきた動きだ。イスラム諸国からの義勇兵が後を絶たない背景には、そんな事情もある。
自由から逃走する若者たち
一方、西欧・米国からのイスラム国への参加者は約２０００人とみられているが、このような人々の意識は、アラブ諸国から参加している人々とはかなり違う。
まず、ヨーロッパからの参加者の大部分はイスラム教の国々からの移民・難民の子孫だ。イギリス、フランスなど西欧諸国では、ムスリム系の移民とその子孫は人口の十数％程度にまで達しており、そのような移民の子弟は、どうしても自らのアイデンティティーの問題に悩みがちだ。イスラム教の国に自らのルーツがある場合、自らのアイデンティティーは生まれ育った西欧にあるのか、それともイスラムにあるのか。そうやって迷っているところでイスラム国の人々の主張に触れ、その主張の中に自らのアイデンティティーを見出そうとする、ということがしばしば起こる。そういった人々が自らの信仰を確認したくて、いわば、自らのアイデンティティーを確立するためにイスラム国に旅立っていく訳だ。
さらにいえば、これは移民に限らないことだが、近代自由主義の中で生きる人間に固有の問題が現れているのだと思う。どういうことかというと、西欧社会では「自分が何をなすべきか」は自由意思に任されている。逆に言えば絶対に正しい答えというものはなく、自ら判断しなければならない。そのような自由は時として重荷になってしまう。ところが、何か権威あるものに従うことにすれば、自分で決めなくても良い。自ら判断する自由を捨ててナチスドイツの台頭を許した人々の心理を分析した社会心理学者、エーリヒ・フロムの言葉でいえば、彼らは「自由からの逃走」を図ろうとする。ましてやイスラム教の「神の啓示」は、なすべきことを全部教えてくれる。先進諸国からイスラム国を目指す若者が出ているのは、このような理由があるからではないだろうか。
日本でも昨年秋、北大を休学中の若者がイスラム国への参加を企てるという事件があったが、ここでも同様な心理が働いていたような気がする。かつてオウム真理教に集まった人たちもそうだったと思うが、先進自由諸国では、このようにして「自由からの逃走」に走ってしまう人がある程度出るのはどうしても避けがたい。そこは冷静に受けとめるべきではないか、という気がしている。
誤解に満ちた日本での議論
ただ、ちょっと気がかりなのは、日本では、「イスラム国の伸長は欧米の側に原因がある」といった議論がしばしば見受けられることだ。例えば、一部メディアでは、西欧・米国への移民からイスラム国への参加者が出るのは「彼らが差別されたり貧困に苦しめられたりしているため」といった解説もなされているようだが、これは事実誤認だ。ヨーロッパからイスラム国入りした人々について調べてみると、その多くは欧米社会でそれなりの学歴を得た、比較的生活水準の高い層から出ている。動機としては、差別や貧困よりも、先に述べた「自由からの逃走」が圧倒的に強い。
「中東混迷の原因は、第1次大戦中の１９１６年に英仏露が結んだサイクス・ピコ協定にある」といった議論もしばしば耳にする。サイクス・ピコ協定とは、中東を支配していたオスマン帝国の領域を分割して自らの勢力圏に組み込むために英仏露が結んだ秘密協定で、その時に恣意的に引かれた境界線が今の中東諸国の国境の一つの起源になった。これは欧米に非があるという主張の根拠としてしばしば用いられてきた。イスラム国もこの論理を踏襲している。しかし今サイクス・ピコ協定を否定してしまえば、極端な話、「オスマン帝国の版図を復活させろ」ということになり、トルコ以外の誰も認めないだろうし、中東全域に戦乱が起きてしまう。これはあまりにも無責任な議論だ。確かに「反欧米」という議論は日本などでも一般に受け入れられやすいのだが、中東の混乱の根本原因は、圧政や抑圧、社会に充満する不正義の感覚といった、イスラム社会が自ら解消しなければならない問題だ。欧米悪玉論はそうした実情を覆い隠してしまう。
日本の思想界にも問題がある。西洋社会は長年の哲学的議論の末に、中世における「神の優越」を覆し、人権や自由を重んじる近代主義を獲得してきた。つまり、絶対的な「神の啓示」と近代自由主義は並び立たず、「神の啓示」を認めるのは自由主義を否定することだ、というのは西洋の常識だ。ところが日本の知識人は、「神の啓示」と自由主義は両立可能だ、むしろ自由主義が桎梏だ、というような議論を平気で展開している。
戦前の「近代の超克」といった議論にもみられるように、もともと日本の知識人には、西洋の生んだ自由主義をはじめとした近代思想を翻訳され図式化された教科書で学ぶのみで根幹の哲学を理解していないところがある。それはいまだに変わっていないようで、安易にイスラム教を擁護してしまう。
例えば「イスラム教は平和を命じる宗教だ」というのは正しいが、そこで言われているのは、イスラム教徒が支配し、イスラム法が施行される秩序の中での平和のことだ。宗教的な自由もないから、仮に日本の仏教教団が中東のイスラム教徒が多数派の国に寺院を建てようとしても絶対に不可能だ。日本で当たり前に享受されている宗教の自由は中東には存在せず、正しい宗教と劣った宗教の区別が厳然と存在し、それが政治権力によって施行されている。その上で「平和」と「寛容」があるという事実を日本の知識人は理解できておらず、日本や欧米の限界を超えるユートピアが「イスラム」にあるという主張をポスト・モダン思想が流行したバブル期以来、繰り返してきた。その結果として、イスラムの価値規範も知らないまま、単に社会への不満や破壊願望のはけ口としてイスラム国に参加しようという人が日本から出てくる可能性はあるだろう。実際にインターネット上では、サブカルの「ネタ」のレベルでジハードに共感する人々も出てきている。
西欧・米国からの参加者が、少なくともイスラムの価値規範を選び取った上でイスラム国に向かっているのと比べると、これはいかにも皮相な状況といえる。日本人のイスラム理解の欠落に起因した、勘違いによる事故のような形での参加者が出てこないとも限らないのが心配だ。
イスラムの改革は実現するか
今後の展開を考えると、ここまで見てきたように、欧米から渡航したグローバル・ジハードの信奉者が帰国して自国で一匹狼的なテロに走る危険性こそあるが、西欧・米国からのジハードへの参加はさほど大きなムーブメントにはなりえないと思う。しかし、アラブ世界からの参加者は相応の強い動機をもっている。世界各地から戦闘員が集まってくるような「開放された戦線」をいかにして封じ込めるかは、これからも大きな問題だ。
同様な事態を防ぐために必要なのは、第一に、中央政府の統治が及ばないような地域を作り出さないことだ。イエメンやリビア、ソマリアなどを念頭に、この「統治されない空間」をどうするかは昨年９月の国連総会でも議論になったところだ。イスラム諸国の政府の統治能力の向上が課題となっている。独裁に戻ればいいのではない。独裁ですら抑え込めない社会側の意識変化があったことを踏まえた統治機構の確立が必要だ。
加えて、イスラム教の解釈の方法論や体系そのものの改革を行わなければ、過激思想を退けることはできない。例えば、「コーランの中の異教徒への抑圧や個人の権利を侵害しかねない特定の章句は、現代社会では適用されない」と明確に宗教者が議論し、コンセンサスとして大多数のイスラム教徒に広まっていかなければ「イスラム国」の思想は論駁できない。いわばイスラム教の「宗教改革」だが、しかしその可能性はかなり厳しいといわざるを得ない。
そのような改革を実現するには、ヨーロッパ中世が経験した宗教戦争の惨禍や、ルネサンスの熾烈な思想闘争がなければならない。「数世紀はかかる」と欧米化したイスラム教徒の知識人は悲観している。それどころか「近代西洋の支配は終わった、これからはイスラム教の優越性が明らかになるのだ」と意気軒昂なイスラム教知識人が、過去20年ほどの間、現地では支配的だった。近代的な思想改革への機運が、内側からも、外側からも、乏しいのである。イスラム国の惨状を見て、「イスラム復興で近代西洋の限界を超えるのだ。イスラムが解決だ」といった議論をしていたイスラム世界の内部の知識人や、それを持て囃していた日本を含む外部世界の専門家は、深く自らを省みる機会を持ってみてもいいのではないか。
抜本的な対策はイスラム世界の「外」から強制できるものではない。事態の打開にはまだまだ長い時間がかかるのではないだろうか。
［読売新聞］
Posted by nob : 2015年02月12日 12:38