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私もかつて痛い目に、、、声を大にして言う、虫歯や歯周病ケアは大切だけれどそもそも審美治療は不要。。。
■なぜ街の歯医者は「矯正」「インプラント」を勧めるのか
虫歯の治療に訪れた歯医者で、高額なインプラントや矯正を勧められることが少なくない。なぜなのか。業界の裏事情を明らかにする。
■講習会に出れば「認定医」になれる
チタン製のボルト（人工歯根）を顎の骨に埋め込む、インプラント治療。強く噛めて、入れ歯のように取り外す手間もない。「ブリッジ治療（抜歯した後に人工の歯をはめ込む）だと周囲の歯を削るので、歯の寿命を短くしてしまう可能性がある」とインプラント治療を勧める歯科医も多く、インターネットで派手に宣伝を繰り広げている。
歯科医院が1カ月に得る保険の診療報酬は、平均約292万円（厚労省・第20回医療経済実態調査より算出）。保険対象外のインプラント治療は、1本あたり20万〜50万円。売り上げの多いクリニックでは、1日で保険診療の1カ月分以上を稼ぎ出す。インプラント治療は極めて利益率が高いのだ。
それでも満足のいく治療を受けられればいいのだが、実際は経験の浅い歯科医を寄せ集めて手術を担当させ、コストダウンをしている施設もあると元関係者が証言する。歯科医であれば、誰でもインプラント治療を行うことが許されているからだ。
きちんとしたインプラント手術を受けられるクリニックは、どう見分けたらいいか。ホームページでインプラントの「専門医」「認定医」をアピールする歯科医は多い。だが、そこにはカラクリがある。インプラント関連の学会が、おのおのの基準で「専門医」「認定医」の称号を出しているのだ（表参照）。メーカーが実質的に運営しているコースでは、そこに参加するだけで認定証が与えられるので、「認定医」であってもインプラント初心者という冗談のような現実がある。
インプラント治療の先駆者として、カリスマ的存在である小宮山彌太郎氏（ブローネマルク・オッセオインテグレイション・センター院長）。彼のもとに、現在の状況を反映した患者が訪ねてくるという。
「ブリッジが適応症の部位にインプラントが埋入される、あるいは上顎の骨を突き抜けて副鼻腔にインプラントが入り込んでしまい、感染をきたした例もありました。許せないのは、不適切な治療を行った歯科医が責任を取らず、見放してしまうことです」
ただ、2007年にインプラント治療による死亡事故（動脈損傷による出血多量）が発生して以降、様々な問題点が報道されるようになって、歯科医たちのターゲットが変わりつつあるという――。それが矯正歯科だ。
■高額費用と5年の我慢がすべてムダ
「このところ専門的なトレーニングや経験を積んでいない歯科医が安易な矯正を行って、失敗するケースが目立つようになりました」
こう話すのは、西東京市で矯正歯科の専門クリニックを経営する三村博氏。専門外の歯科医による矯正の犠牲となった子供たちを数多く診察し、強い危機感を抱いている。
たとえば、歯列を広げる「拡大床」という取り外しのできる装置を口の中に5年間も装着したものの、上の糸切り歯が一番前歯の上から出てきてしまい矯正に失敗した子供がいる。三村氏のもとで再治療を行い、幸いにもリカバリーできたが、その子が5年間も口中の違和感に耐えてきたことは無駄でしかなかった。しかも、100万円近く支払った費用は戻らない。
「今、急速に普及しているのが、マウスピース型のアライナー矯正です。2週間に1回程度、形が異なるマウスピースを装着して少しずつ歯を動かす方法で、ワイヤータイプの矯正装置より目立たず、食事や歯磨きのときは取り外せます。ただし、患者さんが常にアライナーを装着していなければならず、適応症も限られています。抜歯しなければ矯正できないケースなどは、アライナー矯正では難度が高く、矯正専門医でも難しい。なのに、十分な経験もないのにやってしまう歯科医がいるんです」
これには裏事情がある。アライナー矯正は、歯科医が歯型をとるだけで、後はコンピュータが自動的にマウスピースを設計、作成してくれる。この手軽さを武器に、メーカーは、一般歯科医にアライナー矯正のマーケットを拡大させているのだ。
日本臨床矯正歯科医会が517人を対象に行った調査では、56％が不適切な治療を受けていた、と判明した（同会公式HPより）。矯正治療も基本的に自由診療で、費用は70万から200万円ほど。インプラント同様に利益率が高い。
現在、矯正治療を標榜する歯科医は2万人超だが、専門性を持たない歯科医が大半を占めている。信頼できる歯科医を見分けるにはどうしたらいいか。三村氏はこう指摘する。
「矯正治療には、正確な診断と治療計画が必要です。特に顔の側面から撮影したセファログラム（写真）の画像がなければ、正確な診断も治療計画を立てることもできません。セファログラムも撮らずに、すぐ矯正治療に入ろうとする歯科医は要注意です」
とはいえ、小・中学生の子を持つ親にとって歯科医から「お子さんは歯並びが悪いから、今のうちに矯正をしたほうがいいですよ」と言われたら、本当に悩ましい。
東京医科歯科大学の小野卓史教授は、こんな話をしてくれた。
「子供の頃から矯正治療が必要かどうかの議論には、まだ決着がついていません。ただ、鼻で呼吸できず噛み合わせが悪いなどの機能的に問題がある場合には矯正治療が必要です。また、前歯の上の歯肉に犬歯が埋まっているような場合、そのままだと前歯の歯根が吸収されてしまう（歯根がなくなる、または細ってしまう）おそれがあり、早めに矯正治療をしないと取り返しがつきません」
最近、「スピード矯正」を謳い短期間で治療できると広告を出す歯科医もいるが、これには明確な根拠がないと小野教授は指摘する。
昨年の日本の医療費は41.5兆円、うち歯科は2.8兆円だった。20年間で医療費全体が約15兆円増加したのに対して、歯科は微増に止まる。その一方、歯科医師は毎年2000人ほど誕生しているので、限りあるパイを奪い合うゼロサム状態に陥っている。
そこに目をつけたのが経営コンサルタントだ。彼らは、経営改善の解決策として「矯正、インプラントを患者に勧めて、自費率を上げましょう」と歯科医たちに提案している。コンサルタントの指導でプロが作成するホームページは洗練されて隙がなく、SEO（検索エンジン最適化）対策も十分だ。ネットでは誰もが“名医”になれる。
でも、その歯科医が誠実に患者と向き合っているか、見極める方法がある。SNSのチェックだ。HPで理想を語っていても、SNSでフェラーリや豪華な自宅を自慢している歯科医は、選ばないほうが賢明だと思う。
（ジャーナリスト 岩澤倫彦 撮影＝岩澤倫彦）
［プレジデントオンライン］
Posted by nob : 2016年12月13日 09:32