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遅かれ早かれ直面する天災を回避することはできない、、、可能な限り心物両面の備えをするよりない。。。
■2020年前後に首都圏南部を直撃？
直下型地震襲来への備えを急げプレートテクトニクス理論に代わる地震発生メカニズムの最新理論とは
藤和彦
世界平和研究所主任研究員
「藤さん、2020年前後に首都圏南部で直下型地震が起きる可能性があるよ」──。角田史雄埼玉大学名誉教授が電話口でこう切り出したのは2月中旬のことだった。
東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）以降、地震学者などが地震予知情報を乱発する中で、「またか」と思われるかもしれない。だが、角田氏は東日本大震災直後に「富士山付近で余震が起きるかもしれない」と語っていた人物であり（3月15日夜、静岡県東部で地震が発生、富士宮市で震度6を記録した）、筆者は「角田氏だけは別だ」と確信している。
地震は本当にプレートの活動によって起こるのか
角田氏は地質学者として三十数年間にわたり関東甲信越地域を中心に山や丘陵を隈なく歩いて、断層の割れ方やズレ方などを調べてきた。その結果、「地震はプレートの動きによって起こるのではない」という結論に至ったという。
「地震は地球表面を覆うプレート（厚さ約100キロメートルの硬い板）の移動で起きる」とするプレートテクトニクス理論が1969年に紹介されると、日本の研究者たちはたちまち新理論の虜になった。この理論は瞬く間に日本国内に広がり、小松左京の『日本沈没』（1975年）がベストセラーになるなど広く知れ渡るようになった。1970年代後半にはこの理論に基づいた地震の予知事業も始まり、観測強化地域として「東海沖地域」等が選定された。しかし、40年近く経ってもこの理論通りには地震が起きていない。
現在は「そもそも地震は本当にプレートの活動によって起こるものだろうか」という考え方が少しずつ研究者の間で広がっているようだ。
「地震学者は地質学者とはアプローチを異にする。つまり、先に地震の原因をモデル化し、現在の地質状況に見合ったモデルの適否を研究する。こうした機能的な研究方法も必要だが、中には、理論に合わない不都合な地質データの存在を無視し、理論に合うデータだけでモデルづくりをする地震学者もいる」と角田氏は苦言を呈する。
また、「プレートを動かす要因がはっきりしていない」という「不都合な真実」も指摘する。実際に多くの研究者があらゆる方法で計算を行った結果、マントルの対流による摩擦力だけではプレートを動かすことはできないことが分かってきた。
巨大地震の発生をプレートテクトニクス理論で説明できないケースも少なからず存在する。2008年5月に巨大地震が発生した中国中西部の四川省もそうした場所の1つである。四川省は日本海溝の衝突・潜り込み帯から約2500キロメートル、ヒマラヤの衝突帯からも約2000キロメートル離れているのに、過去の地震による死者総数が200万人を超える「巨大地震の巣」になっている（角田氏はこの地震を2年前に予測し、講義の中で大勢の学生に紹介していた）。
名古屋大学が管理する「地震ノート」によると、東日本大震災も、太平洋プレートと北米プレートの境界面ではなく北米プレートの中の裂け目が震源断層だという。
地中を移動する熱エネルギーが地震を起こす
それでは地震はなぜ起きるのか。角田氏が提唱する「熱移送説」をかいつまんで紹介したい。
熱移送説の中で主役を務めるのは熱エネルギーの伝達（マグマ）である。地球の地核（特に外核）からスーパープルーム（高温の熱の通り道）を通って地球表面に運ばれた熱エネルギーが、地球表面を移動する先々で地震を起こすというものである。
地質調査による観察で調べられるのは地表面付近に限定され、地球の内部の正確な実像を掴めなかったため、角田氏はこの説を長年強く主張することができなかった。
だが、「マントルトモグラフィ」と呼ばれる技術（医療で使われるMRI（核磁気共鳴装置）を地球科学に応用したもの）が近年開発されたことにより状況は一変した。この技術のおかげで地球内部のあらゆる場所の温度状況が画像で映し出されるようになり、南太平洋と東アフリカの深部（外核）からの熱（約 6000度）移送路を確認できるようになったからだ。
角田氏はさらに気象庁・防災科学技術研究所・米地質調査所・スミソニアン自然史博物館などの観測データから、南太平洋からフィリピンに北上した後の熱エネルギーのルートが2つあることを突き止めた。1つは、九州→関西→東日本に抜けるルート、もう1つは、マリアナ→伊豆諸島→東北日本に抜けるルートである。熱エネルギーは少量だと数年、大量だと30～50年の周期で移送され、熱エネルギーの貯まりやすいほぼ決まった場所で地震を起こすという。
地震を発生させる岩石層（花崗岩質岩層）は固くてもろいため断層で区切られた多くのブロック（地塊）の集合体になっている。それを支えているのが、その下にある弾性に富んでいて動きやすい岩石層だ。そこが移送された熱で暖められると一層揺り動かされやすくなる。当然、その上にある地塊同士がズレ動き、地塊の端で地震が発生しやすくなる。
大地をつくるこうした地塊の位置は長い年月にわたって変わらない。そのため、その端で地震が発生する場所も変わらない。つまり、地震はいつもほぼ同じ所で起こるので、地震の発生場所を予想できる。地震も地域性や個性を持っているというわけだ（角田氏はこのような地震の地域性や個性を「地震の癖」と呼ぶ）。
角田氏は、東北地方太平洋沖地震で東北～関東の大地が大揺れすれば、本州の真ん中にある「フォッサマグナ」という地塊同士がくっつき合っている場所のどこかで地震が発生するという見通しを持ち、長野県や静岡県などの大断層のある区域に注目していた。だから、翌日の長野県北部地震や富士山付近の余震を予見できたのである。
角田氏の熱移送説では、「地殻から伝わる熱が火山の噴火の原因でもある」と考える。暖められた岩石が1000度になると大量の火山ガスが生まれ、ガス圧が高まると地表に噴出して噴火が起きるというわけだ。
火山の噴火と地震がペアで発生すると考えると、噴火の規模が大きければ地下にたまったエネルギーが大量に使われるのでガス抜きとなり、巨大地震を発生させるエネルギーが減る。しかし、熱移送量が多いのに噴火の規模が小さければ、地震の規模は相対的に大きくなることになる。
角田氏は、「1990年の雲仙普賢岳の噴火から関西・北陸・東北へと進むルートと、2000年の三宅島の噴火から東北へと地震が北上したルートなどから、東北地域へのエネルギー移送は大量である（高圧釜状態）と考えていた。だが、その量を確かめる作業が遅れたために、マグニチュード（M）9.0地震の危険性まではアピールできなかった」と後悔し、さらに「日本列島の地下にたまる熱エネルギーの測定システムの構築が望まれる」と述べる。
小笠原諸島・西之島の噴火が予測のカギ
では、角田氏はなぜ今、2020年前後に首都圏南部で直下型地震が起きると予測するのか。
首都圏南部では「地震の癖」で30～50年間隔でM6～7クラスの地震が起きている（北伊豆地震（1930年、M7.0）、中伊豆地震（1980 年、M6.7）。地下の熱移送は、一定の速度（1年で約100キロメートル）で周期的に繰り返されるという「癖」を持っているという。角田氏はこれに基づき複数の「予想線」をつくっている。
その中で、今、最も注目しているのは、2013年11月の小笠原諸島・西之島の大規模な噴火だ。ここでの熱エネルギーは新火山島を造るほど大きかったため、予想線を描いてみると、熱エネルギーの北上速度が同じなら、2020年前後に伊豆地方に達する計算となる（「西之島西側の排他的経済水域が数平方キロメートル広がった」と無邪気に喜んでいる場合ではなさそうだ）。
その際、角田氏が恐れているのは、阪神・淡路大震災の二の舞いである。日本の地震防災は横揺れには強いものの、縦揺れの対策が遅れているからだ。
首都圏南部は阪神・淡路地域と似た地盤でできており、地震の震源が浅いという共通点がある。阪神高速道路は砂などが埋まった化石谷の上に建てられていたために直下型地震特有の「ドスン揺れ」でもろくも倒壊してしまったが、相模地域を通る東名高速道路や東海道新幹線の備えは大丈夫だろうか。
プレートテクトニクス説を常識として無批判に受け止めるのではなく、地震予知に資する学説をプラグマチックに追い求める姿勢が大切である。
紙面の関係上ここでは詳述できないが、電気通信大学の早川正士名誉教授は、電離層の乱れを地震の前兆として捉え、1週間前にM5以上の地震の発生場所とその規模を予測するサービスを開始している（筆者は2年以上予測と結果を見ているが、的中率は50％前後である）。
深刻な少子高齢化が進む中で東京オリンピックを成功させるためには、今こそ日本人の底力が試されている。そのためにも地震の被害を少しでも減らせる方策を、日本人全員で模索し、実行することが不可欠ではないだろうか。
（参考文献：角田史雄著、『地震の癖──いつ、どこで起こって、どこを通るのか？』『首都圏大震災 その予測と減災』）
［JBPRESS］
Posted by nob : 2014年03月11日 14:16