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私も試してみました、、、まったく遜色ありません。。。
■3万円→5000円の価格破壊
メガネ安売り戦争の下克上
かつて3万円以上が当たり前だったメガネが、今、価格競争の嵐にさらされている。新興企業による5000～1万円の均一価格の低価格メガネが市場を席巻。かつて「安売り」で名を馳せた大手メガネチェーンは青息吐息の状況だ。あまり知られていないメガネ安売り戦争の内幕に迫った。
「メガネ業界のユニクロ」が快進撃を続けている。「御三家」と呼ばれるジェイアイエヌ、インターメスティック、オンデーズの攻勢はすさまじい。
「今期の販売本数は150万本を超える。向こう数年で200万本を上回る」と豪語するのは、「ＪＩＮＳ」を展開しているジェイアイエヌの田中仁社長。販売本数で業界1位（約200万本）のメガネトップを逆転しようという鼻息だ。
ＪＩＮＳのメガネ価格は、4990円、5990円、7990円、9990円の4種類しかない。いわゆる「フォープライス」の低価格が強みである。
昨年5月からは「レンズの追加料金不要」という新たな販売手法を打ち出すとともに、大量のテレビコマーシャルを放映。一気に集客を拡大した。既存店の売上高は1年で4割も増え、昨年2月に39円だった株価はいまや540円に跳ね上がった。1年で14倍に化けた計算である。
そのジェイアイエヌをしのぐ勢いで新規出店を仕掛けているのが「Ｏｗｎｄａｙｓ」を展開するオンデーズ。4月末までの1ヵ月半でなんと10店もオープンする。ほぼ1週間に1店という驚異的なペースだ。出店計画が固まった店舗だけで100店を超えるというから、現在60の店舗数はいずれ3倍近くに増える。
「メガネほど簡単で、儲かる商売はない」と田中修治・オンデーズ社長は言ってのける。同社の強みもまた5250円、7350円、9450円というスリープライスの安売りだ。
オンデーズはもともとビックカメラに出向していた銀行マンが設立した安売りチェーンだったが、フランチャイズ展開で行き詰まり、経営不振に陥っていた。それをジャスダック上場の漫画喫茶「自遊空間」（ランシステム社）の創業メンバーである田中社長が買収し、一気に多店舗展開に乗り出した。
この2社に、低価格メガネの草分け的存在である「Ｚｏｆｆ」を展開するインターメスティックを加えた3社が低価格メガネの御三家。3社合計の販売本数は約310万本で、年間2000万本とされる国内市場の6分の1の規模に達している。
3社に共通するのは、異業種による新規参入であり、自社生産品を直接販売するＳＰＡ（製造小売り）であること。
ジェイアイエヌは雑貨、インターメスティックはアパレル、オンデーズはフランチャイズビジネスが発祥で、いずれもＳＰＡの経験（オンデーズはアパレルで）がある。そのノウハウをメガネに適用したわけで、正しく「メガネ業界のユニクロ」だ。
かつてメガネといえば3万円以上もする高額商品だったが、今では1万円以下のスリープライスあるいはフォープライスの低価格商品が市場を席巻している。眼鏡光学出版の調査によれば、日本のメガネ市場の2割を1万円以下の商品が占める。
原価は1200円！販管費圧縮で儲ける
なぜ、3万円もしていたメガネが5000円で販売できるのか。
答えは明快である。そもそもの原価が低いからだ。
三城ホールディングス（ＨＤ）、メガネトップなどの上場大手の決算を見れば、原価は店頭価格の2割前後でしかなく、粗利益は5～8割もある。ただし、人件費や店舗の賃料など販売管理費が価格の5～6割以上を占めるため、売上高の1割が利益となる収益構造だ。
低価格メガネも原価率は同じである。「店頭価格5000円とすれば、原価は中国製フレームが450円、国内大手の海外製レンズが2枚で450円。組み立てや運賃などその他もろもろを含めても、店頭に並ぶ時点での原価は1200円前後しかかからない」（メガネチェーン社長）。
原価は1200円でも「安かろう悪かろう」ではない。レンズはＨＯＹＡ、ニコンといった国内大手メーカーの製品。主として中国製のフレームの品質も大幅に向上しており、国産メガネと遜色ないレベルにある。
これを人手をかけずに大量に売るのが御三家のビジネスモデルだ。たとえば高価格帯が主力の三城ＨＤとジェイアイエヌを比較した場合、三城ＨＤが1 店当たり年間約1600本売るのに対し、ジェイアイエヌは年間約1万3000本と8倍の数を売っている。
しかも、「1店当たりの販売本数は8倍だが、店員数は2倍程度で、1本販売するのにかかるコストは4分の1以下。原価ではなく、販売コストが安いのだ」とジェイアイエヌの田中社長は儲かる秘密を打ち明ける。
低価格メガネでは、人件費のかかる視力測定やレンズ加工はすべて最新設備で自動化されている。大手チェーンのような接客もほとんどないし、注文から20分で完成品を受け取れるスピード対応の利点もある。
御三家による低価格攻勢の余波をまともに食らっているのは、三城ＨＤ、メガネトップ、メガネスーパーといった既存の上場大手チェーンである。
2009年3月期には高級路線を貫いてきた業界最大手の三城ＨＤが赤字に転落。今年3月には業界2位の「勝ち組」だったメガネトップ、かつてはディスカウンターとして一世を風靡したメガネスーパーも相次いで低価格攻勢を理由に業績予想の下方修正に追い込まれた。
メガネスーパーに関しては、08年12月から「継続企業の前提に重要な疑義が存在」という注記がされており、危機的状況が続いている。かつての安売り王が一転して御三家に苦しめられているのだから皮肉な巡り合わせだ。
そもそも、現在の低価格メガネブームが始まったのは01年。この年、Ｚｏｆｆが最も安い価格帯で5250円というスリープライスを打ち出し、御三家による安売りに、大手が対抗することとなった。
当時の低価格メガネの一部は品質が悪く、メッキ加工が剥がれたり、部品が壊れたりして、いったんブームは下火になったのだが、06年にメガネトップが一律1万8900円（現在は1万5750円）、レンズの追加料金不要という「眼鏡市場」を立ち上げ一気にシェアを拡大したことで、価格破壊の動きが再燃した。
眼鏡市場に追随して、三城ＨＤやメガネスーパーなど大手各社がこぞって2万円以下の中価格帯商品を投入。ここに御三家が再び勢いを取り戻し、安売り戦争は泥沼化していった。
眼鏡光学出版によれば、すでにメガネの平均価格は2万9814円（04年）から2万5877円（08年）に下がっている。4年で13％も安くなったわけだ。
しかも、不況による買い控え、購買人口減少の影響もあって、国内メガネ市場は5459億円（04年）から4259億円（08年）にまで縮小した。
「09年は4000億円を割っただろう。それでも、国内メガネ市場の50％は2万5000円以上の商品。価格破壊の流れを考えれば、市場縮小はまだまだ続きそうだ」と美濃部隆・眼鏡光学出版社長は分析している。
ほんの少し前までは、高級路線の三城ＨＤが販売金額トップ、メガネトップが販売本数トップで定位置となっていた。しかし、御三家の台頭で業界地図は大きく塗り替わりつつある。
「消費者の需要は今後も低価格帯にシフトし続け、市場規模は年率2％で縮んでいく。企業の生き残り競争はさらに激化するだろう」（西木慶一郎・野村證券金融経済研究所アナリスト）。かつて街の個人商店を廃業に追い込んだ大手チェーンが今度はあべこべに淘汰を迫られる時代を迎えている。
（「週刊ダイヤモンド」編集部 小出康成）
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Posted by nob : 2010年03月25日 23:24